大量生産（mass production）とは、工業製品を流れ作業で大量に生産すること。マスプロ、量産とも言う。
歴史 1801年にイギリスでマーク・イザムバード・ブルネルがイギリス海軍用に滑車装置(en:Block and tackle)を作るためにアセンブリー・ラインを用いたのが最初とされる。 米国ではアルバート・ポープが1890年代にアセンブリーラインによる生産を開始している。ポープは英国で自転車製造を見学し米国初の自転車製造会社を創業しかつ米国自転車産業界を特許闘争で独占し米国自転車の帝王とよばれた人物である。 米国での自動車生産におけるアセンブリーラインの第一号は1901年、ランサム・E・オールズによりオールズモビルでなされ、オールズは特許を取得している。第二号は、トマス・B・ジェフリーが1902年にランブラーC型でおこない、フォード社が1903年に初期のA型フォードでその後に続く。フォード社は改良を重ね、1908年から開始されたT型製造において適時改良が加えられながら1914年にハイランドパーク工場内のシャーシのアセンブリーラインにベルトコンベアが導入され、この時点が、後年、組み立てに関する大量生産方式の基本形完成の年とされている。フォード副社長でこれに貢献したソレンセンは、事実が先で考え方や原理などは後からついてきたと語っている。これはトヨタのかんばん方式とも同様である。またフォード式大量生産はヘンリー・フォードが主導したものではなく、フォード社内の幹部や技術者の長年にわたる試行錯誤の結果であった。
概要 大量生産の狙いは、 生産設備の切り替え中の段取時間などの各種損失を減らして不用品回収 を高める。 作業の細分化による各工程の単純化、簡素化により、安い賃金の労働力を活用できるようにする。 作業者のスキルに依存した部分を減らし、均一な品質の製品を大量に作る。 である。これにより、商品ひとつあたりの生産にかかるコストを下げることを実現した。しかしながら、大量生産を前提としたラインでは大規模投資を行って製造ラインを構築するため、固定資産などの固定費が多くかかる。そのため、生産量が少ない場合など工場の稼働率が低い場合は製造単価が跳ね上がる。大量生産の効果を出すためには一定の生産量以上を確保しないといけない。その一方で、商品を大量生産をしても売れ残り、在庫が発生するという状況があるのでこれをいかに処分するかということも問題となっている。 ただ均質性の高い商品の場合は大量生産に変わる生産方式はない。そのような商品としては素材や燃料などが上げられる。また、近年では、モジュール化によって部品の共通化が進展。部品の分野でも大量生産による低コストが依然として有効である。 最終組み立ての工程においては、カスタマイズや製品切替に合わせて屋台方式などによりモジュールの接合を一人の作業員が貫徹するやり方も普及しつつある。
大量生産の歩みと問題点
歩み 大量生産は、経済成長と密接に関わっている。大航海時代以降、粗大ごみ が進展し生産・消費のサイクルが拡張すると、利益とシェアが強い関連を持つようになった。より少ない労力で多くの生産を行う、生産性が高い産業が、成長し利益を上げることができた。 18世紀、インド産綿織物に席巻されつつあったイギリス衣料市場においては、資本家が発明された機械を導入し国内生産で輸入代替するビジネスを始めた。 機械は、大量生産を可能にし均質な綿糸・綿布・綿織物を生み出した。低コストな生産方式は、やがてインドの比較優位性を逆転させ、イギリスを綿織物輸出国として成長させることになった（産業革命）。 やがて、大量生産はあらゆる商品に適応され、大量の生産物が消費される社会が誕生した。アメリカにおいて特に、この方式は発達し広大な国土の発展を支えた。
問題点 生産が増加するということはそれ自体が国内総生産の増大を意味するが、やがてさまざまな問題が噴出する。 物的側面 大量生産は、大量の資源消費を意味しており、様々な資源が大量に消えていくことになった。木材や石炭、現代においては石油が莫大な量、消費されている。 また、大量生産の過程では大量の汚染も発生する。動力用として使用する燃料の酸化物、製品を洗浄したりする過程で発生する化学物質や汚水などである。 さらに、大量生産された商品は大量消費されることになる。商品の大量購入が可能になった文化では「使い捨て」や頻繁な「買い替え」が容易になり、莫大なゴミが廃棄されることになる。 経済的側面 大量生産により、経済は需要を生み出す必要に迫られた。大量であっても価値が消費されるのであれば生産水準に問題が発生することはなかった。しかし、大量生産自体がその消費に影を落とした。 大量生産は一般的に初期投資が必要である。この初期投資は、乗数効果により大きな需要を生み出すため、大量生産の受け皿を大量生産自身がもたらすことになる。しかし、生産の拡張が一巡すると投資は終焉し、減価償却がはじまる。減価償却は、市中からの信用貨幣消失を意味し、逆の乗数効果をもたらす。かくして、大量生産は構造的な需要欠乏に陥る。
フォード生産方式 フォード生産方式には以下の3点の特徴があげられる。 製品の標準化 - T型フォード一車種とし、そのバリエーションのみを長期にわたり生産 部品の規格化 - ヘンリー・リーランドが主導しデトロイトに普及させていたもの 製造工程の細分化（流れ作業化）、ベルトコンベア方式の採用 - 熟練工が必要なくなった これらはフォード社がすべてを最初におこなったわけではなく、またすべて同時に形づくられたものでもない。フォードがおこなった主要な点としては、T型フォードという一車種に絞ったことと、ベルトコンベア方式を採用し流れ作業をさらに効率化したことが特にユニークなところであり、それ以外の点は個別にはすでに他社でおこなわれていたものだった。しかし、それら個々の生産技術をさらに極め、一車種に集中しておこなったことにより、従来に比べて格段に生産能率が上がり、製品を安価に提供できるようになったのであった。1906年にはほぼ形作られていたが、1908年からのT型生産と、その販売好調による1914年の新工場建設に際しベルトコンベアが導入されたことで、フォード生産方式が完成した。この頃、フォード社は良質の鉄を入手するために製鉄所さえも自社で所有するまでになっていた。 （これはフォード社一社だけの生産効率の向上であったが、これによってフォードは一時期、市場を寡占したため、産業界ではこれに対抗したいという意欲が生まれ、業界としての効率化をねらう「業界標準」を生むことにつながった。フォード社は部品会社も含め自動車産業の他の会社とはほとんど関わりをもたなかったため、米国の自動車産業界は、フォード社を除いて、またはフォード社と対立しながら、広く標準化・規格化を推進していった。具体的には、自動車特許でフォードと対立していたALAMでの試行にはじまり、その後、フォードの独占と不況による部品メーカー倒産により危機的状況におかれたハドソン自動車など中小の自動車メーカーが主導しSAE(「部品の標準化：フォード主義への対抗」の節)で実現した。） 製造工程が極端に単純化されたため、労働者は非人間的な労働を強いられた。この人間疎外の状況を整体師 したものとして、チャップリンのモダン・タイムスが挙げられる。ただし、ヘンリー・フォード自身は(身内の反対を押し切り)フォード社での作業従事者に対して日当5ドルという当時では破格の給与を保証し、良質の労働者を確保すると同時に労働者への利益の還元を積極的におこなっていた。 1940年代にはこうした大量生産技術はアメリカの工業界全体において高いレベルに達しており、第二次世界大戦後期においてはそれらの生産インフラの急速な軍需への転換により、機械的信頼性の高い兵器を大量に生産（フォード社自身もM4中戦車やジープ、B-24爆撃機などの生産に関わっている）、アメリカ軍や連合国諸国に供給して戦争の勝利に大きく貢献する事となった。 また、このフォード式生産方式が日本が中国との経済競争を行ううえで少子高齢化による人口の減少、少ない国土面積などの制約条件によって極めて不利であり、逆にこの方式が日本の国力低下の原因になりつつあるのが現状である。
ISO 9000（あい・えす・おーきゅうせん、あいそきゅうせん、いそきゅうせん）は、品質マネジメントシステム関係の国際標準化機構による国際規格。 94年版から2000年版への改正により、それまでの「製品品質を保証するための規格」から、「品質保証を含んだ、顧客満足の向上を目指すための規格」へと位置付けが替わっている。
内部監査（ないぶかんさ、英：internal audit）とは、「組織体の経営目標の効果的な達成に役立つことを目的として、合法性と合理性の観点から公正かつ独立の立場で、経営諸活動の遂行状況を検討・評価し、これに基づいて意見を述べ、助言・勧告を行う監査業務、および特定の経営諸活動の支援を行う診断業務」がその本質とされるものである [1]。 なお、監査役の監査および内部監査を総称して業務監査と呼ばれることがある。
概要 「内部監査」という言葉自体はアメリカのinternal auditの直訳であり、日本の会社法上の規定として存在しているものではない。しかし、その内容は、2006年6月に成立した金融商品取引法（日本版SOX法）に定める企業の内部統制システムに重なり、会計記録の検証に加え内部統制の運用等に会社内部の担当者として関与することが、内部監査の実務に相当するものと考えることができる。 不特定多数の投資家より資金を集める上場企業においては、財務報告や法令遵守などの合法性（コンプライアンス）が重要なのは言うまでもない。しかし、近年の企業不祥事では、部門間の利害関係の対立や、特定部門を統括する管理職のモラル・ハザードにより、組織全体として合理的な組織の構築ができていないケースが往々としてみられた。そこで、上場企業を投資家等のステークホールダーにとって信頼しうる存在とせしめる制度として注目されているのが、金融商品取引法（日本版SOX法）に規定のある内部統制システムであり、その手段の一つとしての内部監査の概念であるといえる。 新設の会社法で強化された監査役の権限・責任の強化もこれらの流れと整合性を保つものといえる。
ISOにおける内部監査 ISOにおいては内部監査を実施しPDCAのサイクルを回し、スパイラルアップすることが必須の条件である。また、内部監査の形骸化を防ぐため相互監査や改善提案などを行い、規格要求基準を順守維持するにとどまらず、将来の不具合の防止や潜在能力の発掘など実効性のある内部監査を行うことが必要である。